使い方ガイド
株を買った理由の書き方
「なぜこの株を買ったのか」は、買った直後は当たり前に思えても、3 か月後にはほぼ思い出せません。ここでは、後から読んで意味が分かる形で理由を残すための型と、そのままコピーして使える例文を 5 パターン挙げます。
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- NY工房
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1. 「上がると思ったから」では後から使えない
理由を「上がると思った」と書いてしまうと、後から見返したときに検証できることが「上がったかどうか」だけになります。上がれば正解、下がれば失敗という記録は、次の判断の材料になりません。
後から使える記録にするために必要なのは、そのとき何を前提にしたかと、その前提が崩れたと分かる条件の 2 つです。この 2 つがあると、値動きとは独立に「前提は維持されているか」を確認できます。
2. 書く項目は 5 つで足りる
- 判断: 買い / 売り / ホールド / 様子見のどれか
- 理由: 1〜3 行。値動きの予想ではなく、判断の根拠
- 前提・仮説: これが続くなら保有し続ける、という条件
- 想定リスク(見直す条件): どうなったら判断を変えるか
- 確信度: 1〜5。後で「自信のあった判断とそうでない判断」を分けて見返せる
加えて振り返り予定日を決めておくと、書いたまま放置されにくくなります。
3. そのまま使える例文(5 パターン)
いずれも架空の一般例です。銘柄名は入れていないので、ご自身の保有銘柄に置き換えて使ってください。
① 高配当株を買う
利回りだけで選ばないための型
判断: 買い / 確信度 4 理由: 配当利回りが目安の水準を超えており、過去の増配実績も続いているため。 前提: 減配せずに配当を維持できる利益水準が続くこと。 想定リスク(見直す条件): 減配の発表、または配当方針そのものの変更。 振り返り予定日: 3か月後(次の決算後)
② インデックス投信を買い増す
積立の「なぜ今」を残す型
判断: 買い / 確信度 3 理由: 積立の方針を変えたのではなく、余剰資金が出たぶんを予定どおり追加するため。 前提: 20 年以上の保有を前提にしており、途中の下落では売らない。 想定リスク(見直す条件): 生活費の不足で積立自体を続けられなくなった場合。 振り返り予定日: 6か月後
③ 持ち続ける(ホールド)
「何もしない」も判断として残す型
判断: ホールド / 確信度 3 理由: 株価は下がっているが、買ったときの前提(事業の収益構造)は変わっていないため。 前提: 次の決算で売上の減少が一時的だと確認できること。 想定リスク(見直す条件): 2 期連続で前提が崩れたら売却を検討する。 振り返り予定日: 3か月後
④ 売却する
感情ではなく条件で売ったことを残す型
判断: 売り / 確信度 4 理由: 買ったときに決めた「見直す条件」に触れたため。値動きが理由ではない。 前提: 売却資金は他の保有比率の調整に回す。 想定リスク(見直す条件): 売却後に前提が回復した場合は、改めて買い直しを検討する。 振り返り予定日: 3か月後
⑤ 様子見にする
買わなかった理由も記録に残す型
判断: 様子見 / 確信度 2 理由: 事業内容は理解できたが、自分の基準に対して価格の判断がつかないため。 前提: 次の決算を見てから判断する。 想定リスク(見直す条件): 判断を先送りし続けて、結論を出さないまま放置すること。 振り返り予定日: 1か月後
4. 「見直す条件」の書き方でつまずいたら
見直す条件が書けないときは、「どうなったら自分は間違いだったと認めるか」を言葉にしてみてください。これが書けない判断は、根拠が値動きへの期待だけになっている可能性があります。
なお、条件は株価で決めても構いません(「買値から 20% 下がったら見直す」など)。大事なのは、下がってから理由を考えないように、先に決めておくことです。
入力するだけでメモを組み立てるツール(登録不要)
上の 5 項目を順番に埋めると、コピーできる形のメモに整形するツールを用意しています。ログインは不要で、入力内容はブラウザ内で処理され、サーバーには送信されません。振り返り予定日も 1 / 3 / 6 か月後からワンタップで設定できます。
5. 書いた理由を「答え合わせ」につなげる
理由を残す目的は、後から突き合わせることです。portfolio-journal では判断メモを資産に紐付けておくと、判断日時点の評価額から直近までの増減率が自動で表示され、確信度別・判断タイプ別・タグ別にまとめて見られます。
実際の画面はデモ(ログイン不要)で確認できます。項目の決め方をもう少し詳しく知りたい場合は投資ノートの書き方、記録を習慣にする流れは投資判断ジャーナルのはじめ方も参考にしてください。
本ページの例文はすべて架空の一般例です。本サービスは投資の記録・可視化ツールであり、特定銘柄の売買推奨や将来予測などの投資助言は行いません。